世界の鍼灸

2007年03月05日
 ■  WHO(世界保健機構)

WHO(世界保健機構)で鍼治療の適応疾患が発表されているが、世界的なこの機関でもなかなか解決できないことがある。
それは世界中に鍼治療が現在存在しているのだが、統一した言葉や言語がない為訳していくことが難しい点だ。
この点が鍼が医療としてなかなか受けいれられない原因の一つだ。

中国で始まった鍼治療であるから言語は中国語だ。
それが日本に伝わり日本語、韓国に伝わり韓国語、アメリカなどの欧米に伝わり英語と言語が異なる。
WHOは英語での統一を目指しているがまだまだ簡単ではないようだ。
ツボの名前もLU1などのようにアルファベットと数字で表している。
ちなみにLU1は中府です。

だけど日本の学校の授業で習うというか国家試験に出るのは漢字の方でLU1などのようにアルファベットや数字を組み合わせたものを知っている人は殆どいないと思う。
よほど外国との鍼灸の交流があるかそれに携わるもの出なければ覚えにくいし使わない。
この辺が外国との交流の少ない日本人的な発想なのかもしれないが・・・

また国によって治療の仕方も違っている。
中国は中国式の治療方針があり、韓国は韓国式の治療、日本は日本式の、そして、アメリカはアメリカ式の治療がある。
資格制度もまちまちだ。
中国や韓国などは医師と同じ権威なのに対して日本では異なる。

こういう点から中国の治療方針を英語に翻訳しなおしたときに間違いが発生しやすい。
西洋医学は以前はドイツ語が主流で医師であればドイツ語で言葉を覚えたものだが、現在は英語が主流になっている。

世界共通言語として英語に統一するなら東洋医学も英語で統一してもらったほうが世界の鍼灸のためには良いような気がする。
そのためにはまず英語を勉強しないといけないんだけど・・・

2006年11月22日
 ■  イタリアの「しあつ」

鍼灸の話ではないですが、世界ではいろいろな
民間療法があります。
民間療法とは、お灸であったり鍼もそうです。
またマッサージアロマオイルなんかもそうです。

日本にも海外からいろいろな民間療法が入ってますが、
国で正式に認めた資格は、
鍼灸あんま指圧マッサージで、そのほかのものは
民間の団体が作った認定資格になります。
カイロやアロマの資格も民間の団体の資格になってます。

で、指圧は日本独自の民間療法ですが、
その日本独自のものがイタリアで専門資格として扱っています。
名前もそのまま「siatu].
もしかしたら綴りは違うかもしれませんが、
「しあつ」と呼んでいます。

そのイタリアの学校のパンフレットを見ると、
Tシャツの背中に「指圧」の文字が入った指圧Tシャツを
生徒全員が着ている風景が写っていました。

最近では、漢字のタトゥーも流行っているので
イタリアでは逆にかっこいいのかもしれないけど、
日本人が見る分には恥ずかしい。学校の講師にも
日本人の顔が出ていたのでもしかしたら
考えたのは日本人かもしれない。
だとしたら、さらに恥ずかしい・・・

しかし、このパンフレットを見たときは変な感じでした。
イタリア人が指圧してる風景は異様な感じで。
日本のものと言う感じがあるから。

ただイタリアでは学校が出来るぐらいだから
指圧の需要が多いのだろう。
でも指圧Tシャツには驚かされた。
というか笑った。

ちなみに日本の学校では指圧Tシャツは着ません。
当然のように白衣を着てやります。

2006年11月21日
 ■  アメリカでの鍼灸訴訟

最近は日本でも医療関係の裁判が増えているが、
大国アメリカは群を抜いて多い。

日本や中国で確立している治療が裁判が怖くて行えない。
鍼よりもお灸でその例は多い。

お灸は日本でも火傷を作ると問題になったりするが、
裁判になった例はあまり聞いたことがない、

ただアメリカで火傷の出来るお灸をしたものなら、
即裁判・・・・・そして敗訴・・・・・賠償金
となる。

アメリカで鍼の講師をしている方に聞いた話では、
お灸は暖める程度のもの(温灸を使用。火傷が出来ないので)で、
日本や中国で行われているようなことは絶対に出来ない。
効果があろうが火傷が出来たら通用しないという話だ。

また、訴訟問題とは離れるがアメリカや欧米では、
鍼治療の際痛み(響きも含め)の出ない鍼が好まれる。
日本でも最近は痛みの出ないような鍼が好まれているが、
鍼の発祥の地、中国では痛み(鍼をしたときのひびき)が
ないと逆に問題になる。治療された気がしないらしい。
昔の人が痛くないと効かないと我慢するのと同じだ。

お国によって鍼灸に対しての捉え方が違う。
アメリカの流れを日本は追う傾向にある。
将来、鍼灸治療に限らず医療の現場で訴訟怖さで
良い治療が出来なくなる時が来るかもしれない・・・・・

現に産婦人科医が少なくなってなっているのも、
少子化だけが原因ではなく訴訟問題が怖くて
減っているとも言われている。